カメラの購入を検討するにあたり、「新しいカメラを購入したいがまとまった予算がない」、「新しいモデルが発売されたら買い替えていきたい」、「カメラを壊した時の修理代が心配」といった悩みはありませんか？S.Broad Program SE（ソニー製カメラ法人向け定額プラン）での導入を検討してはいかがでしょうか。
※S.Broad Program SEは、ソニーマーケティング（株）、SFIリーシング（株）、ソニープロテクノサポート（株）の3社共同で運営するリースプログラムとなります
ソニー製カメラをご検討のお客様 こんなお悩みございませんか？？
- 新しいカメラを購入したいが『まとまった予算がない』
- 新しいモデルが発売されたら『買い替えていきたい』
- カメラを壊した時の『修理代が心配』
S.Broad Program SE で解決！
- 初期費用不要の月額プラン
- 1・2・3年の短期プラン、以降1年更新で買い替えしやすい
- 修理費用はコミコミで安心
merit ご利用のメリット
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すべて新品をお届け！
お申込みいただいたモデルはすべて新品をお届けします。
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廉価な月額でご利用できます！
一度に多額の購入資金が不要。また、期間中廉価な月額でご利用いただけます。
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常に最新の機材を利用可能！
短期のプラン設定により年々進化するカメラ性能にあわせて定期的な最新機種への入替が可能になります。
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万が一のトラブルも安心！
修理代コミコミのメンテナンスと動産総合保険のパッケージにより故障や落下などのトラブルにも対応。
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事務のアウトソーシング！
月額には保険料と固定資産税・メンテナンス料が含まれ、各種手続きは不要です。
S.Broad Program SE 概要
- 提供会社
- SFIリーシング株式会社
- 対象モデル
- ソニー製カメラ（
が表示されたモデル） - 契約期間
- 1年／2年／3年のいずれかを選択
- 内容
- 一時金不要、月々定額支払い／メンテナンス・動産総合保険の付帯／設備投資事務負担のアウトソース
- 満了時のオプション
- １年単位での延長あるいは返却のいずれかを選択
FAQ よくある質問
- アクセサリーもS.Broad SEの対象ですか？
- 対象カメラに必要なアクセサリー類であれば含めることができます。
ただし構成によりますのでお問い合わせください。 - 3年以上利用することはできますか？
- 契約満了後、1年単位での更新が可能です。
- 中途解約はできますか？
- 中途解約はできません。
- どのような事故・破損時に動産総合保険が適用されますか？
- 保険金が支払われる損害例は以下の通りです。
破損が発覚しましたら、速やかにSFIリーシング迄ご連絡ください。
火災
落雷
風災
水災
破損
盗難
※故意又は重大な過失による損害等、保険金支払いの対象とならない場合もございます。詳細はSFIリーシング株式会社までお問い合わせください。
Flow お申し込みの流れ
- ❶ お申し込み商品を決定
- ❷ 商品ページ内お問い合わせはこちらをクリックし、問い合わせフォームにて送信
- ❸ 問い合わせフォームのご連絡先あてにSFIリーシングの担当者よりお申込手続のご案内
- ❹ お客様とSFIリーシングにてリース契約手続きによりお申込み商品のお届け手配
- ❺ お申し込みの商品をお届けとリース検収手続きによりリース契約の開始
ご注意点
- S.Broad Program SEは、ソニーマーケティング㈱、SFIリーシング㈱、ソニープロテクノサポート㈱の３社共同で運営するリースプログラムとなります。
- S.Broad Program SEは、法人限定のリースプログラムとなります。
個人事業主および個人でのお申し込みは対象外となります。 - S.Broad Program SEの複数回延長は、割高になる場合がございます。
- S.Broad Program SEでご提供する製品のお買取りはいただけません。
- カメラ本体（同梱品含む）および本体アクセサリーが対象となります。
- メンテナンス（一般修理、定期点検）時の各種料金は月額リース料に含まれています。
- ご返却の際には、商品箱、付属品を含めてご返却となります。期間中は紛失などないよう保管をお願いします。
- 事故（破損）が発生した場合には、SFIリーシングまで速やかにご連絡ください。
保険事故（国内での偶然かつ外来の事故）の際には、お客様自身で修理のお手続きをいただき、保険額の範囲内で保険金をお支払します（保険認定に関する可否は損害保険会社が行います）。 - ご契約には別途審査がございます。審査によりご希望に添えない場合がございます。
また、審査内容の開示は致しかねますのでご了承ください。 - S.Broad Programは当店下取交換キャンペーンの対象外となります。
- 本リースプログラムは、現行リース会計基準に照らし、オペレーティング・リースに該当する契約としてご提供するものですが、貴社における会計処理につきましては、貴社ご担当の公認会計士や税理士にご確認の上、ご対応くださいますようお願いいたします。